ブラック企業あるある7選(体験談)|こんな会社には気をつけよう!

今回は私の体験したブラック企業あるあるをご紹介したいと思います。

みなさんもこんな経験あるんじゃないでしょうか。

最初に入った時に「違和感」を感じるはずです。

その違和感は最後まで残り続けるので、自分の感性を大事にしましょう。

ブラック企業は従業員を人だとは思っていません。ただの消耗品です。

その割に生産性を求めてくる「論理破綻」した組織なのです。

そこから逃げることは恥ではなく「戦略的撤退」という立派な戦術です。

臨機応変に対処することが長い自分の人生のキャリアを築く上で重要なことですので、万が一のための選択肢は常に持っておきましょう。

このブログで紹介している7つの鉄則は未来のあなたを助けてくれるものなので、どんな職場に行っても忘れずに習慣にするようにしましょう。

仕事をするときの7つの鉄則!

どんな職場でも万が一のために以下ができるようにしておくこと!

①|出退勤のメモを取る1分単位・休憩時間の業務含む)

②|上司の指示・発言内容のメモを取る(指示メールは保存しておくこと)

③|連続勤務日数の記録(連続12日以上ある場合は注意!)

④|給与明細は書類で手元に用意しておく

⑤|雇用契約書はすぐに用意できるようにしておく

⑥|管理職は組織図を手元に持っておく

⑦|トラブル時の弁護士は【 日本労働弁護団 】へ連絡する

メモとしているのは、企業によって荷物の持ち込み禁止の場所があるからです。

それを悪用し、セクハラ・パワハラなどのハラスメント行為や、長時間労働などが常態化している職場があります。

自分の身を守り、のちのち、泣き寝入りせずに反撃できるような資料は用意してくことが大事です。

また、転職・副業の選択肢も同時に入れておくことをお勧めします。

転職エージェントの選び方【2024年版】おすすめ10社と特徴

それではみていきましょう。

長時間労働

最初に来るのはこれでしょう。

連日深夜残業(夜10時以降)で月の残業時間を見たら80時間や100時間もいっていた人も少なくないのではないでしょうか。

自分が主体的に動けたり、好きでやっている仕事ならまだいいかもしれませんが、大抵の場合は「無駄だとわかっている仕事」をしたり「言い訳のための資料作り」だったり、生産性とは関係のない仕事に費やす時間が多く、疲弊している方が多いと思います。

時間外労働の上限は決まっている

時間外労働の上限

当たり前ですが、時間外労働の上限は決まっています。が、それを守っていたら業務が進まなかったり、人件費を払いたくない企業がサービス残業をさせるのです。

こうして業務改善がされることはなく、長時間労働が常態化し社員は疲れ切っていくのです。

ただでさえしんどい仕事なのに、こんなに仕事をしていては疲れ切ってろくに睡眠時間も取れません。

そして疲れ切った体を引きずって次の日も職場に向かいます。いや、1日に2回出社すると言ってもいいでしょう。

実態は働き方改革が進んでいない?

働き方改革と言われるいまの時代でもこんな方は多いとおもいます。

そもそも、短期間で改革なんてものができないのに、データ上の残業時間が減っているということは、企業側がウソのデータを申告している以外に理由があるでしょうか?

無駄な会議を減らすことや、強制的に退勤時間を決めても、業務そのものを減らすためには根本から見直す必要があるため、むしろプロジェクトとして一時的に多くの時間が必要となるはずなのです。

つまり、持ち帰り残業、タイムカードを押させる、残業管理をしなくていい(と思っている)管理職に仕事を集中させるなどして、数値上の調整をしているに過ぎません。

私の場合はそうでした。

一般社員の残業時間の管理集計をするために深夜残業をするのです。

休日出勤はあたりまえ

会社のカレンダーが当てにならない

求人票には年間休日120日と書いてあったはずですが…

面接でも聞いた時ちゃんと休めてるって言ってましたよね?

私には適用されないのでしょうか?

まる1ヶ月近く出勤し続けてるのは一体どういうことなのでしょう?

一緒に働いている同僚とは

精神と時の部屋

なんていう自虐ネタを言い合っていました。結局同僚と私は最終的に共に倒れてしまいましたが…

ブラック企業の怖いところは、求人票と違うことを平気でやってくるところです。

なかなか見極めが難しいところではありますが、やはり面接の時がその会社のことを知れる最大のチャンスであり、最後の機会でもありますので、質問事項はしっかり準備しておきましょう。

タイムカードを先に押せと言われる

世間で言ういい会社と働く会社は別

これ、世間一般で言われている優良企業と呼ばれている企業で実際にやらされてました。

世間一般でいう優良企業が実際に良い企業とは限りませんので注意が必要です。

知名度が高い、入りたい会社ランキングの上位に入っている、株価が高いなどなど、周りから見える評価があなたにとって良いものかどうかは別問題であるということは理解しておく必要があるでしょう。

残業時間の上限が決められている

話を戻すと、残業時間の上限時間は40時間まで、それ以降は全て定時退社あつかいです。

そのような行為を防ぐために、システムによる出退勤の管理をしているのに残念ながら抜け道はあるということですね。

他にも、定時に帰って自宅に仕事を持ち帰るなんてこともあるでしょう。

いずれにしても支払われなかった残業代は請求すれば回収できるので、業務の記録はとっておくようにしましょう。

パワハラ・セクハラ上司

これは衝撃的でした。

今時まだこんな人がいるのかというくらい酷いものでした。

暴言は日常茶飯事

女子社員に対しては、仕事もできないのに化粧はできるんだなとか君の体のラインは男ウケするよねとか。

流石に周囲にたしなめられることもありましたが、一向に改善しませんでした。

結局その女性社員は退職することになりましたが、その上司はお咎めなしです。

パワハラに関しては「◯ね!」とか「言うことが聞けないなら評価を下げるぞ!」とか、平気で言います。

個室に呼び出して1時間詰められるなんてことはザラです。部下は何人も精神疾患となり退職する人が多数いました。

本人は意に介さず「やめていく人間が弱い」と反省することはありませんでした。

残業代が出ない

タイムカードの会社はまだ良かったと言うのはもう感覚がおかしくなってます。

そもそもサービス残業が常態化し、周りの人間もみんなが我慢しているんだからお前も我慢しろと言う感じでした。

入社して最初はみんな不満に思うのですが、だんだんとそれが普通になってしまうのが怖いところです。

言うまでもないことですが、残業代が出ないのは違法です。

そして、管理職という名前をつけたからと言って残業代を出さないと言うのも違法なので、迷うことなく弁護士に相談しましょう。

サービス残業経験者は全体で4割。正社員は半数。

連合(日本労働組合総連合会)の調査(2015年)によると、サービス残業を経験したことのある人の割合は42.6%いますが、実態はもっと多くてもおかしくありません。正規労働者の半数はサービス残業を経験しているので、人ごととして捉えることの方が難しいと言えるでしょう。

サービス残業を経験したことがある人の割合
引用:連合(日本労働組合総連合会)「労働時間に関する調査

役職が上がるとサービス残業の時間は増える

役職別のサービス残業時間をみると、課長クラス以上になるとサービス残業が増える傾向があります。これはおそらく「名ばかり管理職」であることが原因だと思いますが、アンケート結果であることを考えると実態はもっと多いでしょうし「管理職は残業代が出ない」と思っている人はサービス残業をしていると回答しないでしょう。非常に根深い問題であり、若者の出世欲がないというのも当然のことと思います。

役職別サービス残業時間
引用:連合(日本労働組合総連合会)「労働時間に関する調査

残業代は請求すれば回収できる

残業代は請求すれば回収できます。もちろん二つ返事で会社側が支払うということではなく、労働基準監督署弁護士を利用することで行政指導や法的な手続きによって回収するということです。なおその際には証拠が必要となるので、日頃から業務記録やタイムカード、給与明細は保管しておくようにしましょう。

時効は3年です。退職後でも関係なく請求が可能なので、退職された方は社内でトラブルに合わずに済むかもしれません。

残業代請求には必要な資料や手続きがありますので下記の記事を参考にしてください。

辞めさせてもらえない

いろいろな言葉を使って退職を引き止めてきます。

ブラック企業といえど、人を採用するにはコストがかかりますから、退職されたら困るのです。

そのために、他では通用しないだの周りに迷惑かがかるだのこちらの良心につけ込んだ言葉を使ってくるので注意が必要です。

辞めて損失が出たら損害賠償請求をするぞ!

労働基準法第16条
引用:厚生労働省

辞めさせないためにこんな言葉をかける職場もあるそうですが、これは「労働基準法第16条」に違反する行為なので実際には不可能です。なので気にせず退職することをオススメします

全く気にする必要はないのですが、どうしても辞めることができないなら外部の力を借りるのも良いでしょう。

うつ病で次々と人が倒れていく(休職・退職者が多い)

これについてはできれば面接で聞いておいたほうが良いでしょう。

聞きにくいことですし、ウソをつかれる可能性はありますが、その時の反応はしっかりと見ておきましょう。

私はこの点本当に反省している点です。

なぜこのことを聞かなかったのかと。

みなさんは同じような目に遭わないように、できる限りのことはやっておきましょう。

これまで見てきたことが日常になっていると、バタバタと人が倒れていきます。

社内の人間はこれに慣れてしまっているので、このことについて問題意識を持たなくなっています。

ちなみに私が入った最後の会社は過去1年で10人の退職者がいました。

労災申請のススメ

長時間労働やセクハラ・パワハラが常態化している職場で働き続けて心身ともに壊してしまう人は多いと思います。その場合は退職後であっても労災申請をすることをオススメします。自身が補償を受けられるだけでなく、会社に行政指導も入るので、やる意味はあると思います。

ただし残業代請求と同じく2年という時効がありますので注意が必要です。申請は早めに行いましょう。

まとめ

みなさんも共感できる部分もあったんじゃないでしょうか?

これ私は全部経験しました。

そして、面接の時に聞いておいておいたほうがいいなと思ったことは2つあります。

  • 前任者の退職理由はなんですか?
  • 同部署もしくは同部門の過去1年間の退職人数を教えてください

この2つは面接の質問の時に必ず聞いておいたほうがいいでしょう。

答えられないような会社は行くべきではありません。

また、転職活動は継続して行うようにしましょう。

最終的に転職するかどうかはその時に決めれば良いので、転職活動自体はリスクがありません。

また、いざという時の脱出装置にもなります。いずれにせよ日頃から準備をしておくことが自分の身を守ることにつながります。

ブラック企業は働く人の幸せや生活を奪っていく恐ろしい存在です。ブラック企業に巻き込まれたり、騙されたりしないように、自分の権利や労働条件をしっかりと把握しましょう。そしてブラック企業から抜け出すためには、勇気と決断が必要です。自分の価値や目標を見失わず、自分らしく働ける環境を探しましょう。

この記事がみなさんのお役に立てれば幸いです。

それでは

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